【衝撃！新日本身売り】猪木が新日本を手放してまで叶えたかった夢とは？　プロレス界が震撼した2005年。　#プロレス　#格闘技　 #アントニオ猪木

1972年1月にアントニオ猪木が創業した新日本プロレスは、現在、トレーディングカードゲームの制作・販売を中心に、各種コンテンツプロデュース業務を行う株式会社ブシロードの傘下にある。

ブシロードの木谷高明社長は、大のプロレスファンとして有名である。
2012年1月31日、新日本プロレス旗揚げ40周年の節目となる年に、当時の親会社だった株式会社ユークスから全株式を譲渡され、満を持して経営に乗り出したのだ。

猪木の引退、選手の離脱や興行の失敗というコンテンツとしての魅力低下と、総合格闘技ブームの影響などにより、それまで低迷していた新日本の業績。
だが、ブシロード体制でさまざまな施策を行って観客を呼び戻すことに成功し、右肩上がりで業績が回復している。

だが、そもそも猪木が立ち上げて大きくしてきた新日本プロレスが、なぜ人手に渡ることになってしまったのだろう。それは、2005年にさかのぼる。

2005年は、新日本プロレスにとって激動の年であった。

1月の契約更改で、新日本に所属する選手の給料は、おしなべて2割カットされていた。経営の苦しさが表面化し、10月8日の東京ドーム大会直前には、当時のサイモン猪木社長からこんな通達があったほどだ。
「今後の遠征は、飛行機や電車での移動は禁止。すべて巡業バスに乗り合うこと」

現場の混乱に輪をかけたのが、長州力の現場監督復帰である。
その前年に、自ら旗揚げした「WJ／ファイティングオブワールドジャパン」から、新日本に一時復帰していた長州力が、10月8日に新日本プロレスの現場監督として復帰したのだ。

もちろん現場は猛反発した。特に激しかったのは「ジュニアの喧嘩番長」の異名を取る金本浩二で、「聞くことは聞くけど、聞けんことは聞けんぞ！アイツの言うことは！」と、上司にあたる長州をアイツ呼ばわりするほどの剣幕だった。

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